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就職後、「3つの力」でキャリアが変わる
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業界構造
ファームによって特色がある一方明確なすみ分けはされていない
コンサルティングファームは、手掛ける領域や母体となる組織などによって、大まかに分類することができる。まず、大手企業を対象に経営に関する重大な意思決定を支援する戦略系。マッキンゼー・アンド・カンパニーやボストンコンサルティング グループなどが有名だ。続いて、会計系もしくは総合系と呼ばれるファーム。多くは会計事務所などを母体としているが、現在は経営戦略からシステムの導入、ITのアウトソーシングまで幅広い領域を手掛ける。次に、野村総合研究所などのシンクタンク系。経済分析や調査などの業務から幅を広げ、企業のコンサルティングも行っている。そして、IT系と呼ばれるファーム。最終的にシステムの設計や導入に落とし込むコンサルティングを手掛ける。ITなくして企業活動を語れない昨今、コンサルティングとIT双方の領域の境界線は無くなってきている。最後に専門系。人材や組織制度を切り口にコンサルティングを行う組織・人事系ファームや、マーケティングやブランディングに特化したファームなどが存在する。
各ファームともこうした特色がある一方で、その領域は互いに融合しつつある。具体的な業務領域や強みを理解することが重要だ。
事業内容
従来の概念を覆す新しいコンサルティングが誕生
「金融危機に端を発した不況により、比較的大規模なファームの吸収合併が進む一方、知的財産の可視化など、専門的な領域に特化したファームも増えています。また、目に見える形での成果が重視されている昨今、コンサルティングのスタイルも変化してきている。特に事業再生の領域において、この動きは顕著だと思います」(キャリアデザインセンター人材紹介事業部課長・酒井康弘氏)
従来のコンサルティングは、あくまで第三者のアドバイザーとしてクライアントの経営課題を解決するスタンス。「課題を徹底的に考え抜き、分析結果と戦略をまとめた数冊のバインダーを渡す」のがコンサルティングだといわれた時代もあった。しかし昨今は、クライアントと二人三脚で戦略の実行段階までを手掛け、結果を出すことも求められている。特に、事業再生に関する領域では、自ら資本と人材をクライアント企業に投入し、経営を再建させることで、キャピタルゲインなどを得るビジネスモデルが増えている。そのほかにも、クライアント企業とともに新規事業を立ち上げたり、課金の方法を成果報酬型にするなど、コンサルティングの概念が変わりつつあるのが現状だ。
仕事内容
「経営という領域に若くから参画できるため、転職市場においても戦略系のコンサルタントは依然人気があります。しかし、イメージが先行して実際の仕事内容を理解していなかったり、ハードワークといわれる労働環境を甘く見ていたりする方も少なくありません」(酒井氏)
また、コンサルタントという職種に明確な定義はないため、具体的にどのような業務を手掛けるのか事前に把握することも大切。戦略系のコンサルタントも、入社後しばらくは分析業務をメーンに行うなど、ほかの職種同様、下積みの経験があることも肝に銘じておこう。

コンサルティング業界の歴史と変遷
【1960年代~】
外資系戦略ファームの日本進出
ボストン コンサルティング グループをはじめ、外資の戦略系コンサルティングファームが日本に進出。大前研一氏や堀紘一氏など、日本を代表する著名コンサルタントが活躍した
【1980年代後半~】
ポジションの確立
戦略系のコンサルティングファームが、日系の大手企業を中心にクライアントを次々と獲得。コンサルティングになじみの薄かった日本において、その地位を確固たるものにする
【1990年代~】
IT領域との融合
ビジネスプロセスの改革やERP(統合基幹業務システム)の導入など、大規模なプロジェクトが増加。ITとコンサルティングの領域が融合することで、市場が急拡大し始める
【2000年代~】
コンサルティングの概念が多様化
医療やリスクなど、特定の分野に特化したコンサルティングが増加。自ら人員や資本を投下して事業再生を図ったり、成功報酬型のサービスを手掛ける新しいファームも誕生する
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