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- 注目の4業界で飛躍の条件を身に付けろ 就職後、「3つの力」でキャリアが変わる
就職後、「3つの力」でキャリアが変わる
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業界構造
「総合商社」は、もともと「専門商社」と区別するために使われている名称。その名の通り、取り扱うモノやサービスの幅が広いために、事業分野の総合性を意味して、このように呼ばれている。一般的に総合商社と呼ばれるのは、三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅、豊田通商、双日などであり、特定の分野に特化している専門商社の数と比較すると、圧倒的に数が少ない。
各商社とも、強みとする事業領域や独自の社風が存在する。創業時の事業形態や歴史をひもとくことで、各社の特色を理解したい。
各ファームともこうした特色がある一方で、その領域は互いに融合しつつある。具体的な業務領域や強みを理解することが重要だ。

事業内容
モノやサービスの仲介から事業投資ビジネスへ
物品売買の仲介、いわゆるトレーディングを事業の主軸として、日本経済の高度成長および輸出産業の拡大とともに成長を遂げてきた総合商社。しかし、1990年代に入ると、日本企業による海外取引のノウハウ蓄積やデフレによるコスト削減、ITインフラの完備、物品取引の減少などを受け、各社の業績が伸び悩む“商社冬の時代!”に突入する。
この流れを変えるために、各社は「事業投資」や「事業経営」によって収益を上げるビジネスモデルに転換。資源調達から製造、加工、販売までを一貫して手掛け、各段階で収入を上げるバリューチェーンマネジメントの構築に取り組んでいる。原油や石炭、鉄鉱石などの資源権益への投資や、コンビニなどの小売りチェーンへの資本参加は、こうした商品やサービスの「川上」から「川下」まで、すべての工程を担う動きの結果だといえる。
商社は本来、情報機能や金融機能、コンサルティング機能など、さまざまな機能を有するといわれる。これら複数の機能でビジネスをコーディネートしようとするのが昨今の業界全体の動きであり、総合商社での仕事は、これまで以上にダイナミックになりつつある。
仕事内容
「部門が違えば別会社」仕事内容は多岐にわたる
「世界を舞台に規模の大きな仕事を手掛ける総合商社は、採用市場において依然人気の高い業界。ビジネスパーソンとして非常に高いスキルが身に付くため、総合商社から大手メーカー、戦略系のコンサルティングファームなどに転職する人も少なくありません。特に、コミュニケーション能力の高い人材が総合商社には多いように思います」(キャリアデザインセンター人材紹介事業部課長・酒井康弘氏)
資金調達から戦略の立案まで、あらゆる業務を手掛けて事業を成功に導くスタイルは、1つの会社を経営するようなもの。若くして経営的なセンスを磨くこともできる。
また総合商社では、「背番号制」といわれるように、最初に所属した分野で経験を積んでいくのが一般的。最近では部署間のジョブローテーションを積極的に行う動きも出てきたが、部門ごとの特色や業務内容を詳しく調べることが必要だ。事業の幅が非常に広いため、扱う商品やビジネスフィールドは、部署によって全く異なる。クライアントも世界各国の企業から政府機関に至るまで多岐にわたるため、OB訪問などを行い積極的に情報収集することで、具体的な仕事内容をイメージしたい。
総合商社の歴史と変遷
【1950年代~】
日本経済の成長に伴う市場拡大
1955年から15年以上にわたって続いた、GDP成長率平均10%という日本の高度経済成長とともに、商社は急成長を遂げる。戦前から繊維を輸出していた繊維商社が、金属や機械、化学品などの取扱品目を拡大することで、総合商社としての地位を築き出す
【1980年代後半~】
商社「冬の時代」突入
プラザ合意による円高や輸出産業低迷の動きを受けて、物品売買の仲介手数料引き下げの動きや、メーカー各社が海外取引を自社で行い出した結果、仲介機能を担う商社の必要性が薄れることに。結果、各社とも業績が落ち込み、「商社不要論」が叫ばれる時代へ
【2005年ころ~】
総合商社復活 事業投資の時代へ
原料価格の高騰や財務再建への取り組み、バリューチェーンマネジメント構築にはじまる事業構造転換の結果、各社の業績は回復。2008年3月期の決算において、過去最高の純利益を出す企業が続出するなど、総合商社は新たな成長フェーズに突入する
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