就職後、「3つの力」でキャリアが変わる

「商社の基本はトレード、すなわち直売買取引です。『買わせてもらい、売らせてもらう』姿勢が基本ですが、これは、事業経営をする上でも非常に重要な概念です」

このように話すのは、住友商事人事部課長の松王淳氏。日本のメーカーが、国内生産した商品の輸出から現地生産に切り替える際のビジネス展開に、共同で出資・参画するのが商社の典型的な事業経営スタイル。ただし、資金のみならず、人や事業ノウハウも提供し、事業リスクも積極的に取ることが、商社の事業経営ならではの特徴だ。

「戦略立案や事業計画をつくることに加え、商社はメーカーさんと一心同体で事業投資をする。リスクを取る。つまり、逃げない。そのため、販売計画一つをとっても、トレードを通じて身に付けた生きた市場情報を基に、責任ある数字を掲げ、必ず実行します」

こうした事業経営を、商社では営業部門で行っている。

「一般企業における営業は、製造されたものを社外へ売ること、つまり販売が中心です。開発やマーケティング、顧客サポートなどは別の部門が担当します。しかし、商社の営業は、開発段階から参画して商品の提案を行い、市場分析をしてマーケティング戦略を立案し、販売後のサポートまですべて行う。世界各国のパートナーと連携しながらものづくりから市場開拓までを担うため、深い知識が身に付くのです」

案件の成約から代金回収まで、ビジネスの流れをひと通り経験できるので、経営センスも養われる。事業会社の経営企画やマネジメント層に若手が出向することも珍しくなく、経営者に近い立場を体験する機会も多い。

また、世界各国に拠点を持つ商社では、国内のオフィスでも多様な言語が飛び交うのが日常。日本に近い環太平洋諸国のみならず、欧州・中東・アフリカに至るまで、あらゆる国や地域を相手に仕事をしている。そのため、語学はもちろん、宗教上のしきたりや生活習慣の違いなど、ビジネスを進める上での必須事項にも当然詳しくなる。意識せずとも真のグローバル感覚が養われる環境があるのだ。

「商社では、若いころから案件を幾つも任されます。ビジネススクールでケーススタディーを抱えるようなものですが、商社の場合、“生きたビジネス”に自ら取り組むので、鍛錬の度合いは比較になりません。そうした厳しい環境でも、自分の責任でやるという“自責”の意識を持ち、主体的かつ自発的に行動できる人材こそが、商社で活躍できるといえるでしょう」